目次
はじめに
Webマーケティング担当者の皆さんは「そもそも自社の事業にSEOは向いているのか」「限られたリソースで効果的なSEO戦略をどう立てればよいのか」「社内にどのように成果を報告すべきか」といった悩みを抱えているのではないでしょうか。
本記事では、事業会社のWebマーケティング担当者向けに、SEO施策と相性が良い事業領域の特徴と、それぞれに適したアプローチ方法を具体的に解説します。
自社の事業特性を理解し、適切なSEO戦略を構築するための指針としてお役立てください。
SEO施策と相性が良い事業領域の特徴
SEOで成果を上げやすい事業領域には、いくつか共通する特徴があります。これらの特徴を理解することで、自社の事業がSEOに適しているかを確認してみましょう。
検索需要が安定して大きい領域は、SEOの恩恵を最も受けやすい分野です。
ユーザーが日常的に検索する商品やサービスであれば、継続的な流入を期待できます。
購入や契約前に情報収集が必須の領域も、SEOとの親和性が高い特徴です。
高額商品や専門性の高いサービスほど、消費者は慎重に情報を集める傾向にあります。
ニッチだが検索意図が明確な領域では、競合が少ない中で質の高いユーザーを獲得できる可能性があります。
検索ボリュームは小さくても、明確なニーズを持ったユーザーが検索するキーワードであれば、高いコンバージョン率を期待できます。
SEOと相性が良い具体的な業種例
具体的にどのような業種がSEOと相性が良いかを見ていきましょう。
士業（弁護士・税理士など）
SEOの効果が出やすい代表的な業種です。法的問題や税務相談は、多くの人が検索エンジンで情報を探します。
サービス内容に差がつけづらい業界ではありますが、「創業間もない事業所向け」などのコンセプトを明確にすることでCVに貢献することができるかと思われます。
医療・美容クリニック
検索需要が安定している分野ではないでしょうか。特に美容医療分野では、施術前の情報収集ニーズが高く、SEO施策の効果が期待できます。
さらに、物理的な距離が重要になってくる業種のため、地域×キーワードでのローカルSEOでの対策も行いやすいといえるでしょう。
教育・習い事
スキルアップや子どもの教育に関する検索など、年齢やジャンル関係なく需要が多い業界です。
しかし、オンライン学習の普及が進んだことでプラットフォームを運営している学習サービスが顧客を囲い込む構図になるケースがよく見られます。
コンテンツ生成に関してもE-E-A-Tの観点でプラットフォームが価値やすい業界のため内容によっては慎重に進めましょう。
EC・D2C
モール型と自社ECではSEO戦略の立て方が大きく変わりますが、いずれにしても大きく成果が出る業界と言えます。
流入した記事に複数のCTAを設置したり、お得なクーポンを提供したりなど、他の業界に比べてマイクロコンバージョンの設置が行いやすいことも特徴です。
弊社でもEC運用のご支援をする場合もよほど効果が見込めない事例以外はSEO対策をご提案しています。
製造業
BtoB取引が中心で専門性の高い分野として、SEOとの相性が良い業種です。
技術的専門知識を活かしたコンテンツ制作により差別化を図ることが可能です。
特にニッチな業界では検索ボリュームが小さい一方で競合が少なく、専門用語や独自技術に関するキーワードで上位表示を獲得しやすいという特徴があります。
toCとtoBでのSEOの違い
toC（個人向け）とtoB（法人向け）では、SEO戦略のアプローチが大きく異なります。
toC事業の場合
検索ボリュームは大きいものの競合が激戦となる傾向があります。
また、購買意図がないキーワードでの流入も発生するため、キーワードや訴求軸の設定が非常に重要になってきます。
また、大手の企業やプラットフォームと競合になりやすいので、可能な限り顧客が抱えるニッチな課題に対してアプローチしましょう。
toB事業の場合
検索ボリュームは相対的に小さいものの、一件あたりのリード単価が高いという特徴があります。課題解決記事や業界特化型の比較記事が効果的なアプローチとなります。
本編の整理
それぞれの戦い方では、toCは認知拡大とブランディングを重視し、toBは専門性の訴求と信頼構築に重点を置く必要があります。社内での位置づけも、toCではマーケティング部門の主要KPI、toBでは営業支援ツールとしての役割が強くなります。
SEO担当者としての姿勢と社内への説明方法
SEOの成果を社内に適切に報告するためには、事業形態に応じた指標選択が重要です。
toC事業の場合
PV（ページビュー）やコンバージョン件数を中心とした報告が効果的です。これらの数値は事業成果との関連性が理解しやすく、社内の説明でも説得力を持ちます。
toC事業でのSEO施策で注意したいのが「単なるお役立ち情報でセッション数を獲得し、目標を達成した」となってしまうケースです。多くのお客様はお金をかけずに自分たちで問題解決をしたいのでいわゆるKnowクエリやDoクエリで検索します。
しかし、SEOの目的は「購入してもらうこと」です。
この目的に対して現状の獲得しているクエリが合っているかを精査してみてください。
弊社が過去ご支援した企業様ではアクセス数は多いがCV率が低く、その原因がBuyクエリでの獲得ができてないということでした。
toB事業の場合
単純なPV数よりもリードの質や売上インパクトに焦点を当てた報告が求められます。一件あたりの顧客価値が高いため、少数でも質の高いリードを獲得できていることを示すデータが有効です。
弊社ではオウンドメディア経由で獲得したリードをHubSpotで管理し、商談へのアプローチを管理しております。
本編の整理
共通して大事な視点として、SEOを短期的な施策ではなく資産形成の観点で捉えることが重要です。
コンテンツは一度作成すれば継続的に流入をもたらすため、長期的な投資対効果を説明する必要があります。
また、小さな成功事例を定期的に共有することで、社内での理解と支持を得やすくなります。
社内だけで対応できない場合の外部パートナー活用
SEO施策を本格的に展開する際、社内リソースだけでは限界がある場合があります。その際の外部パートナー活用について考えてみましょう。
外部を使うメリットとして、専門知識の活用、施策実行のスピードアップ、社内リソースの補完が挙げられます。
SEOは技術的な側面が強く、検索エンジンのアルゴリズム変更への対応や大量のコンテンツ制作には専門性が必要です。
一方、社内で握るべき部分として、事業理解と一次情報の提供があります。外部パートナーがいくら優秀でも、事業の本質的な価値や顧客のリアルな声は社内にしかありません。
これらの情報をいかに外部パートナーと共有できるかが成功の鍵となります。
協業を成功させるための役割分担では、専門知識の整理は社内で行い、戦略策定、技術的な実装やコンテンツ制作は外部に依頼するという分担が効果的です。
また、定期的なコミュニケーションと成果の共有により、両者が同じ方向を向いて施策を進められる体制を構築することが重要です。
まとめ
SEOと相性の良い事業領域には、検索需要が安定している、情報収集が購入プロセスに不可欠、ニッチだが検索意図が明確といった共通特徴があります。士業、医療・美容、教育、ECなどの分野では、これらの特徴が顕著に現れており、SEO施策の効果を期待できます。
事業会社のマーケティング担当者がまず考えるべきことは、自社の事業がこれらの特徴に当てはまるかの見極めです。toC事業では競合激戦の中での差別化戦略を、toB事業では少数精鋭の高品質なリード獲得を目指す必要があります。
弊社では業界ごとに適したSEO施策をご提案しておりますのでもしご興味あれば資料をご請求ください。
